中国出張の準備！ ネット規制対象サービスをサクッと調べる方法
こんにちは。幸八（こうぱち）です。
ビジネスやプロジェクトを進める上で、どのようなオフィスツールを活用していますか。
わたしたち「ゆずぱち」では、久しぶりにGoogleの各種サービスにお世話になっています。メールは「Gmail」、ファイル作成は「Google Docs」といったように。「久しぶりに」というのも、つい最近まで中国へ赴任していたからです。
中国からはいわゆるネット規制により、Google系サービスへのアクセスが制限されることも多いんですよね。そこで当時は、Microsoft系のサービスで代替していました。日本へ帰国してからもしばらくはそのままだったのですが、最終的には「やっぱりGoogle系のほうが便利」という結論に至ったわけです。まだ、慣れないところもありますが。
個人的に、これまでもこれからもビジネスなどで中国へ行く機会はあると思うので、中国政府が絶賛実施中のインターネット検閲とはうまく付き合っていかなければなりません。
そこで今回は、「中国のネット規制対象サービスを調べる3つの方法」をまとめてみました。
中国共産党にとって不都合かどうかが判断基準に
そもそも、どうして中国ではネット規制がされているのでしょうか。
中国には、GFW（Great Firewall：グレート・ファイアウォール）というインターネットの検閲システムがあります。
検閲対象になる情報のパターンの例としては、以下が挙げられます。
つまり、天安門事件にしろ、民主化運動にしろ、台湾政府にしろ、ダライ・ラマ氏にしろ、「中国共産党に認められない」のであれば、検閲対象になるわけです。
そして、上記の情報を中国国内へ広めかねない以下のようなツールも規制されることになるわけです。
- SNS
- 写真共有サイト
- 動画共有・配信サイト
ちなみに「ポルノサイト」へのアクセスも厳しく制限されています。これはなぜなんでしょうね。これ以上、人口を増やしたくない中国の「一人っ子政策」と関係しているのでしょうか。
中国のネット規制対象サービスを調べる3つの方法
さて、本題に入りましょう。
わたしが中国へ渡る際に、中国のネット規制対象なっているサービスを調べるために活用している3つの方法をご紹介します。
1. Wikipedia
まず、Wikipediaのページ「金盾」の「確認された検閲対象のウェブサイトリスト」を見れば、だいたい分かるはずです。
ちなみに中国からは「Wikipedia」自体へのアクセスができないこともあるので、日本で事前にチェックしてから渡航しましょう。
2. Google トラフィックレポート
個人的にオフィスツールとして使用していることもあり、Google系サービスへのアクセス規制については特に心配です。
こちらの「Googleトラフィックレポート」から「Googleサービスの最近および継続中のアクセス不能状況」を詳しく確認できます。
中国の現状は以下の通りです。
無事、全滅でございました！！！（すべてのサービスがアクセス不能）
困りましたね。中国に滞在するときは、Microsoft系サービスを再び使うことになるのでしょうか……。
（参照）中国でクラウドサービスを利用したい | ITnews online Blog
3. Blocked in China
「Blocked in China」では、中国からブロックされているかどうかをサイトごとにテストできるそうです。
上記の画像は「はてなブログ」のドメインを入力してみたところですが、すべての地域からアクセスできることがわかります（今のところは）。
中国から確認しなければならないサイトやページがある方は、渡航前にチェックしてみてはいかがでしょうか。
（参照）中国からのアクセスがブロックされているかテストできるサイト「Blocked in China」 - DNA
まとめ - LINEもネット規制対象に -
いかがでしたでしょうか。
ネット規制対象のサービス一覧を見れば、生活やビジネスへの影響がいかに大きいかが分かると思います。場合によっては、無料のVPNサービスなどを活用して、ネット規制を回避するのも手かもしれません。
ちなみに、最近では「LINE」も遮断されたというニュースがありましたね。2014年は天安門事件から25周年ということで中国政府も相当ナーバスになっているのでしょうか。
一方で、中国国外サービスの規制が、中国国内の代替サービスを生むきっかけになっているのも事実です。
例えば、以下のような代替サービスが存在しています。
きっと「なんだお得意のパクリか」と思われるかもしれませんが、実際に使用してみると「この機能は本家よりもいいぞ」と思うところもあり、なかなか侮れません。
しかも、「微信（WeChat）」のように中国国内にとどまらず、豊富な資金力を背景に世界市場へ進出するケースもあります。まあ、中国系サービスが世界の各国市場へ進出するときには、ネット規制で拒否される心配もないですからね。
情報検閲体制という構造上の問題から現実的ではないかもしれませんが、今後は「中国版バイラルメディア」なんていうのが中国国内で台頭し、またまた世界市場に進出してくる。そんな展開もないとはいえないのかもしれません。
